令和三年目

（20210112修正）

この街に来て
次の春で７年目になる
因みに
人間の細胞は７年周期
だとか

今年
予想外な年越となった
昨年末の場面

とある店の右端だったか
語る間ほどなく熱もひく
退散しよう

そして

元のさやへ

この街での活動起点より
桜小橋の交差点にある店

その場所は
貨物線路跡界隈斜向かい

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リブートなのか
インストールか

ドラムと出会った時
メンバーと知合う場

未来よりの刺客
そんな印象すら

昨日の店を離れ
その後、隣到来
踊と血筋に腕脚https://t.co/ksu3fLO8GD

— DRUM I Over3.95 (@RhythmAndCycle) December 15, 2020

偲べば

当時の場を肖るに至る

起点はどの語り面だろ

インスパイア

inspireの語源はラテン語
spir, spri「息をする」(L.spirare)
+
息を吸う動作を表す「in」
と
綴ったinspire（インスパイア）
は
心に刺激を吸い込む
だそう。



因みに
息をしている、生きているとの
状態を示すspirit（スピリット）は
命や精神の意味。

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20110915

トリアージ

自衛…
六月下旬

あべの
〇〇〇〇
二日間。

あべのタスカル

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無意識や離関心なとこ
気付かせて頂いた瞬間
注意の観点忘れぬよう

まず
「自分で守る」と
ある。

レジリエンス

（20200505追記）

昨年秋
オリンピックの種目でマラソンの大会会場は北海道になった記憶に遡る。
またその年の冬
開催予定であった　第1回［北海道］統合型リゾート産業展　は中止とっている。

今年二月に入る前
第1回［横浜］統合型リゾート産業展は開催、そして同じ頃にP&O社の客船停泊

参考出典※ルール軽視の恐ろしさ　～「ダイヤモンド・プリンセス」火災事故の教訓

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2020.2.25　経済産業省

「強靱かつ持続可能な電気供給体制の確立を図るための電気事業法等の一部を改正する法律案」

1．供給体制の問題解決に向かう

・自然災害の頻発、中東等の国際エネルギー情勢の緊迫化
・再生可能エネルギーの拡大等、電気供給を巡る環境変化
→災害時の迅速復旧、送配電網への円滑投資、再エネの導入拡大させる

〇送配電事業者に対する災害時連携計画の策定義務
〇再生可能エネルギーの新たな導入支援制度の創設
〇独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構の業務の追加、他

2．新規参画へは強化と緩和もある

（1）電気事業法の一部改正　

①各送電事業者は災害時の連携や処置を進める　→連携

• 
  

  相互連携すべく送配電事業者間にて災害時連携計画を策定する。

• 
  

  経済産業大臣の求めに応じて送配電事業者は、自治体等への戸別の通電状況等の情報提供する。

②送配電網の開放し、収益の健全性を測る　→解放

• 
  

  電力広域機関ではプッシュ型のネットワーク整備計画（広域系統整備計画）の策定業務を進める。

• 
  

  既存設備の計画的更新にて「レジリエンス強化」を送配電事業者は実現させる。

• 
  

  事業者の収入上限は経済産業大臣により定期的承認され、コスト効率化を促す託送料金制度を創設する。

③配電クラウド化する分散型電力システム　→自律

• 
  

  特定エリア内の配電網を分散小型電源を含めて運営される。緊急時でも配電事業を運営できるよう、独立したネットワークとして法律上位置付ける。

（2） 電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法(再エネ特措法) の一部改正

①市場連動型（FIP制度）の導入支援する

再生可能エネルギー発電事業者の投資予見可能性の確保やマーケティングを促す
→固定価格での買い取り
→市場価格に一定のプレミアムを上乗せして交付するFIP制度の創設

②再生可能エネルギーポテンシャルを活かす系統増強

再生可能エネルギーに必要な費用（地域間連系線等の系統増強など）は、賦課金方式で全国で支える制度による創設される。※地域の送配電事業者が負担

③再生可能エネルギー発電設備の適切な廃棄

廃棄のための費用に関して発電事業者は外部積立ての義務を課される（太陽光発電が適切に廃棄されない懸念対応）。

（3） 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構法（JOGMEC法）の一部改正

①LNG等の発電用燃料をJOGMECが調達する
緊急時、経済産業大臣からの要請をうけ、電気事業法の規定に基づき、業務創設される。

②ＬＮＧの調達先の多様化や金属鉱物の安定的な供給を確保する
JOGMECに天然ガスの積替・貯蔵基地や金属鉱物の採掘・製錬事業に対する出資等業務を追加される

（20200505添付）

以下、電力・ガス取引監視等委員会事務局の報告

適正な電力取引についての指針の改定に関する 意見聴取について回答しました

適正な電力取引についての指針の改定について（回答）

ガバナンス

Ｅ　環境（Environment）
Ｓ　社会（Social）
Ｇ　ガバナンス（Governance）

〇企業の長期的な成長に必要なのは3つの観点
世界的に広まっているなか、ESGの観点が薄い企業は大きなリスクを抱える。長期的な成長ができないことを意味する。機関投資家など株主の間で従来の財務情報だけでなく、「ESG投資」と呼ぶ手法もある。
〇SRI（社会的責任投資）よりもESG投資は成長傾向にある
ESG投資は、他にも「責任投資（Responsible Investment）」「持続可能な投資（Sustainable Investment）」など呼称がある。

〇2010年頃より機関投資家の理解の変化とともにESG投資はある
以前、SRI（社会的責任投資）と言うと、強く社会や環境を意識した倫理的な投資手法との印象もあった。社会や環境を意識した投資は財務リターンが低く、有効な投資手法ではないと見る向きが一般的だった。

〇社会や環境を意識した投資は財務リターンも低くない
投資リスクが小さいという実証研究が大学研究者や金融機関実務者から発表された。
企業経営での「サステナビリティ」の概念普及は、社会や環境を意識した経営戦略による企業利益や企業価値向上への動きと対を成す。

〇国連責任投資原則（PRI）はESG投資の裏付けとなる
国連環境計画（UNEP）と国連グローバル・コンパクト（UNGC）が推進しているイニシアチブにより構成される。年金基金などアセットオーナーや運用会社がESG投資を推進していくことを自主的に署名し参加を表明している。世界1,500機関以上のアセットオーナーや運用会社などが署名。世界最大の年金基金である日本の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）も2015年9月に署名した。ESGは一般的な投資手法（メインストリーム）へと変貌を遂げるようとしている。